無職でもお金を借りる!失業中でもキャッシングできた方法!

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ここに辿り着いたということは、
現在無職で何とかお金が借りることができないか?
非常に困っていると推測できる。

実は筆者自身も失業中、
お金に困って今すぐお金が必要になった経験がある

その時の経験からわかった、無職でもお金を借りる方法を記事にした。

もし今、無職で何とかお金を工面したい、
キャッシングしたい!という人は最後まで読んでみてほしい。

    無職の筆者がお金を借りる状況に陥った理由

    今から紹介する記事は、
    無職だったころの筆者の実体験によるものだ。

    実は筆者も無職の時に、
    同じようにお金の工面に困ったことがあった経験がある。

    筆者は何回か経験があるのだが、
    例えば、退職前に次の仕事先を決めていたのに、
    就職先会社が倒産し、無職になった時もあった。

    肝心の失業保険(※)も前会社を自己都合で退職したため、
    すぐに失業保険をもらうこともできなかった

    ※正しくは「雇用保険」。このページではよく耳にする失業保険と書くのでご了承いただきたい。

    突然のこととはいえ、
    数か月耐えきれる貯蓄もなかったため、
    日々の生活費工面に奔走した。

    しかしある方法で無職でも、
    お金を借りることができる方法を見つけ出し、
    融資を受け、何とか切り抜けた。

    ここでは筆者の体験談を紹介しつつ、
    無職でも借り入れできる方法を紹介したい。

    「生活福祉資金貸付制度」の利用をまず考えてみた

    第一に考えてみたのは、
    市町村自治体の「生活福祉資金貸付制度」の内、
    「総合支援資金(※)」の利用だ。

    ※詳しくは「総合支援資金について」の記事を書いているので参考にしてみてほしい

    これは各市町村の、
    「市町村社会福祉協議会」が実施している、
    生活困窮者に対する支援の一つだ。

    連帯保証人を立てれば無利子で、
    もし保証人を立てない場合でも年利1.5%で貸付してくれる(※)。

    ※引用元:厚生労働省 生活福祉資金貸付条件等一覧

    総合支援資金の貸付対象者について

    生活福祉資金貸付条件一覧

    要するに、

    • 低所得者でかつ再就職の意思
    • もしくは活動を行っていること

    が条件とのこと。

    これは利用できるのでは?
    と期待したのだが利用できない人を見てみると、

    生活福祉資金貸付の対象にならない事由一覧

    失業保険の資格があり、手続きをしていた筆者は、
    この「総合支援資金」を利用できなかったのだ。

    社会福祉協議会にも確認したが失業保険の受給資格があると利用できないといわれた。その時のことは「総合支援資金で地方自治体からお金を借りようとした時に気付いた制度の意義とは」をご覧いただきたい

    「総合支援資金」は失業保険の受給資格がなければ利用できる

    総合支援資金を利用するには、
    失業保険の資格がないことを証明しなければならない

    まずハローワークに出向き、
    失業保険の資格喪失を証明する用紙を発行、
    それを自身の住む社会福祉協議会に提出、受付が必要だ。

    利用には面談や審査が必要だが、
    審査は管轄部署に書類が届いてから2~3週間かかるため、
    貸付まで最長3週間ほどかかると見込んでおいたほうがよいとのこと。

    また返済は貸付期間(据置期間)完了後となるので、
    6か月後からスタートすることも覚えておきたい。

    緊急小口資金は利用できたのだが…

    利用できるのは「緊急小口資金」、
    10万円までの貸付なら可能なものしかなかった

    …とてもじゃないが、
    10万円だけではお金は足りない、
    生活できない状況だった。

    結果、失業保険が受給できるまで、
    何とかやりくりし、生活しようと決めたのだった。

    失業保険をもらうまでの「待期期間」で生活費が底をついた

    筆者は失業後、失業保険の受給手続きを行ったのだが、
    問題だったのが自己都合で退職したため 「待機期間」が生じた。

    「待期期間」とは何か?だが、
    ↓これはその時の筆者の雇用保険受給資格者証はこちらと、

    雇用保険受給資格者証

    このように「給付制限」が3ヶ月とある場合、
    ハローワークなどに手続き申請をした後3か月間は…
    失業保険は給付されない=「もらえない」というのだ。

    この待機期間中、貯蓄があるなど、
    生活に支障をきたさない人であればよい。

    しかし貯蓄がない、
    もしくは貯蓄が底をつくとなれば…
    生活できなくなることは確実だ。

    そして筆者はこの待期期間を耐え切ることができなかった。

    そこで雇用保険を受給されるまでの間、
    無職であってもお金を借りることはできるのか?
    そもそも無職の場合にお金を借りることはできるのか?

    民間の貸金業者である、
    大手消費者金融でキャッシングできるか?
    数社に藁にもすがる思いで確認した。

    「失業中にキャッシングはできるのか?」確認してみた

    そこでキャッシングといえば消費者金融、
    借り入れの敷居も低いと考え、問い合わせしてみた。

    大手消費者金融に問い合わせした条件について

    電話で確認した際のポイントとしては、

    現在、無職・失業中である

    就職活動をしていて、失業保険は数ヵ月後に受給できる

    2.を条件に繋ぎ資金として借り入れしたい

    例外的に借り入れできる方法はないか

    保証人を立てて借り入れすることはできないか

    この5つを各社共通して問い合わせしてみた。
    確認したのは、

    • プロミス
    • アコム
    • アイフル
    • ノーローン
    • SMBCモビット
    • レイクアルサ

    大手消費者金融だったが、
    確認した結果…惨敗、貸付してくれるところは一社もなかった、、

    そして、各社共通して、
    貸付できない理由として口に出していたのが、

    • 今現在、定期的に安定した収入があること
    • 無担保(保証人不要)の融資しかしていない

    この2つで要するに、
    失業中=無職=収入がないという扱いだと。

    またもし仮に失業保険を受給していても、
    例外的にも貸付することはないとのことだった。

    確かに失業保険を受給していたとしても、
    受給期間というものがある(※)ので、
    安定した収入とは考えにくいということだろうか…

    ※人にもよるがだいたい、3か月ぐらいのケースが多い

    しかし何社かと話をしている中で、
    気付いたことがあった。

    それは、

    「お客様は弊社を初めてのご利用ですか?」

    という問いだった。
    これはひょっとして無職でも…

    「既に契約している場合ならお金を貸してくれるのか?」

    と思い、聞いてみたところ…
    答えは「融資はできません」との回答。

    「なら無職であることを伝えない場合はどうなんだ?」
    と…すると回答はこうだった。

    既契約者なら無職と知られなければ借り入れできてしまう

    例えば退職し、無職であっても、
    自己申告しなければ、わからないため、
    融資しているケースもあるだろうということだった。

    「ん?では退職したかを調べることはないのか?」
    と聞いたところ、基本的に調べることはないとのこと。

    また契約時に記載した、
    勤務先に連絡するケースとしては、
    返済が滞り、本人に連絡がつかない場合とのこと。

    …結構ルーズなんだな…ということと、
    一連のやり取りの中で一つ、ひらめいたのだ。

    借入時に会社に電話さえされなければ…
    身分証明書と収入証明書だけで借りれるところなら、
    無職でもお金を借りれるかもしれないと。

    色々調べてわかった【無職でもお金を借りる】方法!

    はじめにいっておくが、
    今から話す方法はあくまで自己責任で実行してほしい。

    こんなことは公開することでないかもしれないが、
    本当にお金に困っているなら知っておいて損はしないはずだ。

    さて…方法だが、
    身分証明書の提出だけでなく、
    勤務先や収入を偽装する必要があるのだ。

    こう聞くと…とんでもなく恐ろしい、
    リスクの高いことなのでは?と思われるかもしれないが、
    実はそこまでリスクは高いものではない。

    それでは筆者が無職でもお金を借りれた方法を紹介しよう。

    失業後、間もなかった時に借り入れした方法

    筆者は実際この方法で、
    ある消費者金融から10万円ほど借り入れに成功した。

    まず、なんとしても避けたいのは、
    勤めていた会社に電話をされることだった。

    そのため、借り入れ先から入る電話は全て、
    シャットダウンする必要があった。

    ポイントとしては、
    借入審査で必要な在籍確認の電話を避けることだった。

    この電話を避けるには電話以外で、
    在籍確認を行ってくれるところである必要があった。

    会社への在籍確認の電話をしない代わりに収入証明書の提出が必要

    在籍確認で行う場合に必要な物として、
    収入証明書の提出(直近の給与明細など)を用意するよう促された。

    要するに会社に電話しない代わり、
    働いている証明をする必要があるわけだ。

    幸い筆者の場合、
    直近2ヶ月分の給与明細書は手元にあった

    つまり今は働いていなくても、
    働いていると見せかけることができたため、
    借り入れするのに必要な条件は揃っていた。

    無職で借り入れをする時の手順について

    手順だがインターネット申込後、
    借り入れ先からかかってくる申込確認の電話で、
    「電話以外の方法で在籍確認を行ってくれ」と伝えればOKだ(※)。

    ※連絡なしの詳しい借り方は「在籍確認なしでキャッシングするには」で紹介している

    理由を聞かれるが、さらっと、
    「会社が本人確認の電話を受け付けていないから」
    と伝えることで何ら問題はなかった。

    それと何気に大切なポイントとして、
    電話でのやり取り時、挙動不審にならないことだ。

    あとは審査に通ってしまえば、
    無人契約機などに出向き、ローン専用カードを発行し、
    提携ATMで借り入れをしたというわけだ。

    それと借り入れ後、
    絶対に注意しておいてほしい事が、

    • 返済は何があっても滞ることなく行うこと
    • 再就職先したら、勤務先の変更手続きをすること

    である。なぜならもし何かあれば、
    退職した会社へ電話が入り…全てが発覚する可能性があるからだ。

    ちなみにこの方法でお金を借りた後、
    筆者は就職後、変更手続きを行い、完済した。

    源泉徴収票はあるけど借り入れできないの?

    退職してから数か月経っているなど、
    直近の給与明細がない場合はどうしたらよいのか?

    そこで源泉徴収票を収入証明書として、
    申込できないかも聞いてみた。

    しかし電話確認を避ける場合、
    直近の給与明細を求められることが多かった

    では退職してから時間が経っている場合、
    どうしたらよいのかも考えてみた。

    退職して時間が経っている場合の借り方

    退職してしばらく時間が経っているなど、
    直近の給与明細書がない場合はどうしたらよいのか?

    この場合は記事冒頭で紹介した総合支援資金、
    もしくは「個人事業主」として借り入れする方法がある。

    ちなみに個人事業主として借りる方法は、
    これも筆者がお金を借りた時に利用した方法だ。

    実は個人事業主としてなら、
    下記条件を満たせば、申し込みは可能なのだ。

    • 身分証明書がある(顔写真付きのもの…運転免許証やパスポートなど)
    • 50万円以下の借り入れ(他社借り入れ含め、100万円以内)
    • 固定電話があること

    ここでポイントとなるのが、
    50万円以下の借り入れであれば、

    • 収入証明書の提出は不要であるということ
    • 固定電話は借入審査時に行われる在籍確認用に利用すること(※)
    ということだ。

    ※固定電話がない時は、個人事業をしている証明書(個人事業の開業届出書など)が必要

    つまり、借り入れ先に提出するのは、
    身分証明書だけで借り入れすることが可能なわけだ。

    また自宅を事務所としていれば、
    勤務先=自宅なので電話も気にすることがない、
    電話がかかってくる時に家に居れば大丈夫というわけだ。

    筆者の感覚としては、
    個人事業主として借りる方法が、
    嘘が発覚するリスクは一番低いと感じた。

    デメリットでいえば、個人事業主の場合、会社経営者と同様、融資の審査が厳しくなることだ。借り入れできるかは審査次第となることはご了承いただきたい。

    個人事業主になるためには

    個人事業主になるには、
    開業届出書を税務署に提出するだけだ。

    税務署に行くと開業届出書の用紙が置いてある。

    用紙に必要事項を記載し提出、
    受理されると個人事業主として開業することできる。

    個人事業主 開業届出書

    個人事業主として開業すること自体、
    特にお金もかかることはないがデメリットでいえば、
    収入がなくても確定申告が必要となる(※)ことだろう。

    ※所得が20万円以下の場合でも必要となるので、確定申告の手間はかかる

    なので、個人事業主でいる必要がなければ、
    税務署に「事業廃止届出書」を出し廃業するほうがよいだろう。

    だがもし、個人事業主として借り入れした場合、
    便宜上考えても就職が決まるまでは個人事業主のままでいたほうがよい。

    またもし就職が決まった時も同様に、
    「事業廃止届出書」を出し、廃業する必要があるので覚えておこう。

    失業保険の受給を検討しているなら個人事業主になるのはおすすめできない

    仮に失業保険を受給中、
    もしくは待期期間中の場合はやめておいたほうがよい。

    なぜなら、仮に個人事業主として、
    もしくは何らかで収入を得ていると発覚した場合、
    失業保険の受給資格を失う、また打ち切られるからだ。

    また仮に失業保険が不正受給と判断された場合…
    受給した金額の3倍返しという恐ろしい罰則も待っている。

    もし既に受給している場合だと、
    受給資格を失うのはデメリットでしかないだろう。

    無職でもきちんと返済していれば、借りても問題はない?

    嘘をついて借りること自体は厳禁だが、
    実際のところ、きちんと返済しているのであれば問題はない

    要するに返済があれば貸し手側からすれば、
    利益は得られているわけなので何も不都合はないからだ。

    それと借りる側としても、
    お金がなかったら背に腹はかえられない、
    綺麗ごとを言っていても生きられない時もある。

    そう割り切って考えると、もしもの時のために…
    この手の方法は覚えておいても損はしないはずだ。

    会社を辞める前なら無職じゃないから借りられる?

    結論から言うと「可能」だ。

    理屈としては、
    「現時点では働いていて、それを証明する場所がある」からだ。

    ただし、「今月末で退社しますが…」
    なんてことは素直に借入先には伝えないことだ。

    事実に伝えないということは本来、
    NGではあるが、借り入れを成功させたいのなら、
    そこは嘘も方便、言い切ってしまうべきだ。

    あとは退社後、次の働き先が決まり次第、
    借入先に連絡し、登録情報の更新を忘れないようにしておこう。

    まとめ!【無職でもお金を借りることができた】ところとは?

    筆者が借り入れできたのは、
    テレビCMでもよく見かけるカードローンだった(※)。

    ※筆者が伝えた方法で「実際に借りれたカードローンはここ」だ

    また融資に積極的なカードローンも、
    当サイトの申込数ランキングで掲載しているので参考にしてみてほしい。

    以上、もし無職で生活費など今すぐ、
    どうしてもお金が必要な時であれば是非参考にしてほしい。

    自分が無職でも配偶者に収入があればココなら借りることは可能

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