雇用保険とハロートレーニングを知りお金と人生の不安を解消する方法

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仕事を辞めよう…、
もしそう考えている人には、この記事は是非みてもらいたい。

それは失業中にお金をもらえる、
雇用保険の基本手当やハロートレーニングなどについてだ。

要するに仕事を辞める前から考えておけば、
失業中のお金の不安も解消できる

特にハロートレーニングを有効活用すれば、
新たな技能を習得でき、ご自身の可能性を広げることも可能だ。

実は筆者も実際に訓練を受けたことで、
今までとは違う、新たな職に就くことができた。

退職届を今出そうと考えているなら、
まずはこの記事を一度読んでから行動してみてほしい。

    雇用保険の受給資格があれば基本手当が支給される

    身体上の問題(病気やケガ)などがなければ、
    仕事に就くことを最優先に考えるべきと一般的には言われるが、
    雇用保険は最大限に利用すべきだと筆者は考えている。

    雇用保険の受給資格があるかを確認しよう

    まず雇用保険の受給には、
    退職前の会社などで一定期間、
    雇用保険に加入していることが大前提となる。

    雇用保険の受給資格に必要な加入期間について

    仕事を辞めよう!と考えているなら、
    雇用保険を受給できるかは確認しておくべきだ。

    例えば、あと一ヶ月で受給できる場合であれば、
    よほど我慢できない時以外、退職時期は検討したほうがよいだろう。

    また受給するためには再就職の意思があるか?
    求職活動などの行動をしているかもポイントとなる。

    雇用保険の基本手当について

    雇用保険を利用すれば失業中、
    基本手当が支給されるため、生活費の足しにすることもできる(※)。

    ※基本手当は離職前6ヶ月分の給与から計算される→詳細:基本手当について

    この基本手当をもらうためには、
    自身の住んでいる地域のハローワークに出向き、
    説明会の受講や手続き、就職活動を行うなど条件がある(※)。

    ※引用元・詳細情報→ハローワーク 雇用保険手続きのご案内

    この基本手当が受給できる期間、
    そして給付がはじまるまでの期間については、
    年齢や勤務年数、離職(退職)理由により異なる。

    給付制限(待期期間)があればすぐに受給できない

    もし会社を自己都合で辞めた場合、
    すぐに基本手当はもらえないので注意が必要だ。

    いわゆる給付制限(待期期間)というものが存在し、
    「雇用保険受給資格者証」を確認する必要がある。

    筆者の雇用保険受給資格者証

    上の写真は筆者の雇用保険受給資格者証だが、
    給付制限に3ヶ月書かれているのがわかるだろう。

    この場合、3ヶ月間は雇用保険が受給されず、
    一切お金が入ってこなかった。

    解雇などでなければ、
    離職したとしても自己都合になるため、
    この給付制限がかかってしまう。

    給付制限の日数が経つのを待てず、
    雇用保険を受給する前に再就職する人が多いのだ。

    しかしこの給付制限期間に、
    雇用保険を受給する方法があるのだ。

    それがハロートレーニングを活用し、
    雇用保険を前倒しで受給するという方法だ。

    そもそもハロートレーニングとは

    ハロートレーニング(※)は以前であれば、
    職業訓練などとも呼ばれていた。

    ※ハロートレーニングについて:厚生労働省 ハロートレーニング

    ハロートレーニングを利用すれば、
    自身のスキルアップを図りつつ、受講手当=お金がもらえるのだ。

    筆者もかつてこの制度を活用し、
    3か月間、手当を受給しながらWEB制作の技術を学んだ。

    訓練は色々なカリキュラムがあるので、
    どんな訓練があるのか?一度見てみるのも面白いだろう。

    ハロートレーニングの利用で給付制限を解除し手当てを受給できる!

    もし給付制限がある場合でも、
    ハロートレーニングを利用することで、
    前倒しで雇用保険の受給資格を得ることができるのだ。

    要するに本来であれば90日間、
    一切手当がないところ、訓練を受けることで、
    給付制限を解除し受給できる=お金をもらえるわけだ。

    ハロートレーニングによって給付制限がなくなるイメージ

    また前倒しで受給するわけだが、
    訓練期間が受給期間を超える場合に関しては、
    受給期間を超えて手当が支給されるのも覚えておきたい。

    ハロートレーニングにより雇用保険の受給期間が延長されるイメージ

    ちなみに退職理由が自己都合でも、
    特定受給資格者(※)になれば、給付制限は解除されるが、
    条件がいくつもあるので現実的に考えるとおすすめできない。

    参照:特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要

    ハロートレーニングで受給期間の延長もできる

    ちなみに筆者の場合だが、
    3ヶ月間の受給期間が切れるタイミングで、
    訓練を受けたので訓練期間中の3ヶ月間合わせ、
    6か月間手当をもらった経験がある。

    これはハロートレーニングを受けることで、
    雇用保険の受給期間を延長することができるからだ。

    受給期間終了後、ハロートレーニングで雇用保険の受給期間が延長されるイメージ

    ただし延長して受給するには、
    雇用保険を受給できる残日数次第だ(※)。

    ※残日数があれば受給期間の延長は可能

    残日数の計算式もあるが、
    雇用保険の受給がスタートした時点で早々に、
    ハロートレーニングの相談窓口で相談するのが確実だ。

    ハロートレーニングには大きく分けて2種類ある

    ちなみにハロートレーニングだが、
    「公共職業訓練」「求職者支援訓練」の2種類がある(※)。

    ※引用元:ハロートレーニング (公的職業訓練)

    この2種類だが、

    • 公共職業訓練…雇用保険の受給資格のある人
    • 求職者支援訓練…雇用保険の受給資格のない人

    が受けられるという違いと、
    訓練中に受け取れる手当に違いがある。

    では各々について詳しく解説していこう。

    公共職業訓練とは?利用時の注意点

    雇用保険の受給資格がある人なら、
    この公共職業訓練を受講することができる。

    訓練期間はコースによって異なるが、
    最低でも2ヶ月間の訓練期間が設けられている。

    訓練内容、カリキュラムは時期により、
    募集している訓練施設が異なるため、希望するコース、
    通いやすい訓練校があるかなどを事前に確認しておく必要がある(※)。

    ※受講内容について:離職者等再就職訓練のご案内を参照

    訓練を受けるまでにはステップを踏まねばならない

    注意点として訓練を受けるためには、
    いくつかステップを踏まなければならないことだ。

    1. 職業相談&申込
    2. 事前説明会
    3. 選考試験
    4. 選考結果の通知
    5. 訓練開始

    最大の注意点として、
    1ヶ月半程度前に申込が締め切られるので、
    職業相談は事前に計画しておく必要がある。

    例えば、平成30年1月開校の場合、
    平成29年10月26日~11月10日までが申込期間(※)、
    といったようにかなり早い段階から準備が必要となる。

    ※参照元:http://www.pref.osaka.lg.jp/nokai/c-kyuusyoku/c300-nr29.html

    このタイミングを逃すと、
    次回の開校時期まで待たなければならないので、
    スケジュールを事前にチェックしておくことをお勧めする。

    公共職業訓練には試験について

    公共職業訓練を受けるためには、
    選考試験を受け、合格しなければならない

    試験内容は面談、そして筆記試験がある。

    筆者が受けた面談では「なぜ訓練を受けたいのか?」
    「訓練を通して得たスキルをどう次の仕事に活かしたか?」などを聞かれた。

    しかし訓練生の中には、
    「そこまで決意をもって入校したのか?」
    と思える人もいたので面談の重要性は疑問に持ったものだ。

    ちなみに試験の倍率だが訓練のコースにより異なる。

    筆者がかつて受けた、
    WEBデザイナーコースは当時で3倍程度(※)だった。

    ※10人受けて3人受かるということだ。

    また訓練期間中は土日祝日を除き、
    全訓練日に出席しなければ、手当は受給できない(※)。

    ※欠席は可能だが家族の不幸などよほどの自由でなければ不可能だ

    本気でスキルを身につけたいと思えば、
    休もうとは思えないのだが体調管理等も大切となる。

    失業手当以外にも支給される手当がある

    訓練中は技能習得手当以外にも、
    訓練に通うための交通費(通所手当)と、
    500円の受講手当が支給される。

    受講手当の500円の使い道としては、
    お昼ご飯代としても使えるが支払われるのは、
    翌月の手当に合算されて支給される。

    公共職業訓練について受給者へインタビューしてみた

    では筆者と同じく公共職業訓練を受けた、
    友人のKさんへのインタビューをのせておこう。

    Kさんは公共職業訓練を受けた後、
    ホームページなどのWEB制作を生業にしている。

    公共職業訓練のことだけでなく、
    雇用保険の受給した時の話も聞いたので見てみてほしい。

    今回、雇用保険は初めて受給しましたか?

    今の仕事に就く前に初めて使いました。転職は2回目ですが、1回目の時は使いませんでした。有給消化分が60日分ほどあったのと、次の職場が決まっていたから。あと雇用保険は使わないほうが良いよと言われたからですね。

    雇用保険を使わないほうがよい?ですか?それはどういう意味で?

    職場のおばちゃんに言われて深く意味は考えてなかったんですよ。実際は利用しても何ら問題がないことを前回知りました。でも給付制限が90日あったはずなのと、有給消化したタイミングで次の職場に就職する話だったので使えなかったですよね。

    使わないほうがよいというより、使うぐらいなら早く次の仕事を見つけなさいよといった意味だったかもしれませんね。ちなみに前回、雇用保険を使われた時に給付制限はなかったのですか?

    給付制限はなかったです。といいますのも、自己都合ではなかったからです。前職は保険外交員で有期契約のような形態で働いていました。かといって退職理由が、会社都合でもなく、「その他」という扱いでして。有期契約といいましたが、要するにノルマがあって、達成できなかったからクビになったわけです。クビになったのですが何故か退職理由がその他という扱いで、かつ会社都合と同様に給付制限なしで雇用保険を受給する資格を得ました。

    雇用保険の受給期間はどのくらいでしたか?

    受給期間は3か月間でした。受給できる金額は前職の給料から計算されて確か16万ほどだったと記憶しています。

    16万円ですか…それだけでは生活は厳しかったのでは?

    ええ、厳しかったので、手持ちの要らないものを処分したり、貯蓄を切り崩したりして生活していました。その時にせどり的なことをしてお小遣い稼ぎもしていましたね。

    受給期間中に今の職に就かれたのでしょうか?

    いえ、結局はその時には再就職できませんでした。もちろん就職活動はしていました。ただ、前職が営業職で同じような営業職には就きたくなかったのでかなり悩んでいました。受給期間が終わりにさしかかるにつれ、焦りあって…なかなか冷静に考えることができなくなっていきました。それと今の会社はWEB制作、ホームページ制作をしている会社ですが離職時、制作スキルは一切なかったです。

    なるほど、では公共職業訓練にて制作スキルを学んだことがきっかけだったんですね。

    はい、そうなんです。実は就職相談を受けた時に訓練の話を聞きました。訓練中は手当ももらえると聞きましたし、手に職もつけられると考えたので迷いなく申込しました。

    公共職業訓練には試験がありますが倍率はどのくらいでしたか。

    倍率は確か3倍…そのぐらいだったと記憶しています。面接と筆記試験がありました。その時は訓練を受けて手に職を!というよりも生活していくために何としても受かりたいという気持ちが強かったです。

    わかります。私も一緒でした。そして無事に合格、3か月間通われたんですね。

    はい、3か月間でした。電車代も出ましたし、あと500円の手当てもあったので訓練校の近くにあるお弁当屋さんでいつも買って食べていました。あと訓練はよほどの理由がない限り欠席してはダメだったので休めなかったこともありますが、とにかく手に職をつける!と決めていたので休もうとは一切思いませんでした。

    3ヶ月間の訓練後、スムーズに就職できましたか?

    実はできませんでした、、年齢も30歳でWEB業界的に未経験は雇えないというところが多かったです。訓練中に作った成果物も持参しましたが今思えば…よく見せていたなと思うクオリティのものでしたよ。ただもうWEBの世界で生きていく!と決めていたので焦らず仕事を探しました。結果的に訓練が終って1ヶ月経たないぐらいに2社、受かりました。

    2社!すごいですね。年齢的にも未経験でなかなか採用してくれないと聞きますから。

    いや、そのうち一社は数年前に倒産しましたからね。ブラック企業でしたし、選ばなくてよかったですよ。何故か海外出張も多く、給料もそれでいて20万ぐらいという…条件からしても働けなかったです。今働いている先は本当にありがたかったですね。未経験でしたが色々やらせてもらいました。人生の転機になった就職ができたと満足していますね。

    ちなみに雇用保険や訓練で気になったこと、気付いたことはありますか?

    まず給付制限がなしとはいえ、すぐにお金はもらえないとは知りませんでした。 結局、手当が振り込まれるまでの期間が約1ヶ月程度あったので、その時点でお金に困りました。 それと失業手当は働いていた時の給料満額でないことですね。計算式があるのですが、 概算して大体、5~8割程度しかもらえないといわれ、僕は6割程度、それも過去6か月間の給与から計算、 僕はちょうどその期間、ほぼ営業利益がなかったのでやめる時の手取りが少なく、その影響はモロに受けてしまいました。 訓練に関して言えば、本当に感謝でしたね。今があるのも訓練に行けたおかげですし、 教えてくれた講師に恵まれました。非常に厳しい方でしたが結果、現場に出た時に戸惑いはなかったですから。 ただそれでも、実際に仕事をするとなると全く自分のスキルは役に立たないとは実感しました。 短期間の訓練で学べることは本当に基本中の基本に近いことなのでそこからどうスキルアップしていくか? ちょうどぼくは覚えたことが楽しくて仕方なかったので、そこまで苦に思わず作り続けていたので良かったかも。 訓練校を出てもう学んだことだけでやっていける!楽できる!なんて考えの人もいましたが、 そんなことは全くないので、これから同じような道に進もうとしている人には忠告しておきたいです。

    同感です。本当にその通りですよね。では最後に何か一言あればよろしくお願いいたします。

    雇用保険については皆が知るところでしょうけど、ハロートレーニング、あと他にも色々補助金的な制度があるんですよね。 でもそういうことは基本、役所にいっても教えてくれないことが多いんです。僕も友人経由で聞いて知ったことも多かったですから。 「知らないよりもしっていたほうがよい」というのは身に染みて実感しました。 もうせっかくこういう機会ももらえたので、このインタビュー記事を見てもらうことで、同じような境遇の人の役に立てるようであれば嬉しいですね。

    いかがだっただろうか。
    Kさんも訓練をきっかけに今があり、
    筆者も知り合えたのは同業者になったからだ。

    不思議な縁でもあるが結果的に訓練を受けて、
    新たな道が開けたことは確かだった。

    雇用保険の受給資格がない人は求職者支援制度しよう

    雇用保険の受給資格がない人(※)でも、
    条件さえ満たせば、求職者支援制度を利用でき、
    訓練と給付金を受けとれる可能性があるのだ。

    ※雇用保険の給付日数を超え、手当の支給が終わった人等も

    求職者支援制度とは

    求職者支援制度は受講料無料で、
    訓練を受けることができるが利用するには条件がある。

    求職者支援制度を利用するために必要な条件

    求職者支援制度を利用できる人は、
    下記いずれかの条件を満たす場合で、
    さらに就職する意思と支援を希望する人だ。

    • 受給資格がない人
    • 受給期間が過ぎてしまった人
    • 自営業で廃業した人
    • 学校卒業後、未就職の人

    引用元:厚生労働省 求職者支援制度について

    あと求職者支援制度の場合、
    訓練を受けても自動的に手当が支給されるわけではない

    もし手当が必要な場合は別途、
    職業訓練受講給付金を申請しなければならない

    職業訓練受給給付金を利用するために必要な条件

    職業訓練受給給付金は月額10万円、
    それと訓練校までの交通費なども支給される。

    職業訓練受給給付金を利用するためには、
    以下の条件を満たす必要がある。

    • 本人収入が月8万円以下
    • 世帯全体の収入が月25万円以下
    • 世帯全体の金融資産が300万円以下
    • 現在住んでいるところ以外に土地・建物を所有していない
    • 全ての訓練実施日に出席している(支給単位期間ごとに8割以上)
    • 世帯の中に同時にこの給付金を受給して訓練を受けている人がいない
    • 過去3年以内に、偽りその他不正の行為により、特定の給付金の支給を受けたことがない

    引用元:厚生労働省 職業訓練受講給付金について

    条件は多いが生活に困窮した状態であれば、
    まず職業訓練給付金の支給条件は満たせるだろう。

    筆者もこの職業訓練給付金の支給を考えたが…

    実は筆者が自営業で仕事が傾いた時、
    この求職者支援制度と職業訓練給付金を考えた時があった。

    しかし…月に10万円の支給金で生活は難しく、
    貯蓄を切り崩さなければ受講できない状態にあった。

    実際、月10万円の支給金となると、
    なかなか生活をするのは難しいだろう。

    この時は早々にこの制度の利用を諦め、
    新規の取引先の確保に奔走したことを覚えている。

    ちなみに筆者がこの時、
    ハローワークに相談しに行った時には、
    この求職者支援制度も職業訓練受給給付金の案内はされなかった。

    公共職業訓練と比べ、
    そこまで積極的に案内していないのかもしれない。

    なので、この記事を読んでもらったことで、
    「こういう制度もあるのか」と覚えておいてもらえると幸いだ。

    方法をマニュアル化したものとして、
    失業保険、生活保護がもらえない…あなたが失業保険を延長できる唯一の方法
    も参考にしてみてほしい。

    まとめ!雇用保険とハロートレーニングはとことん利用すべし!

    自己都合で会社を辞める場合、
    給付制限があるはずなのでおそらくは…
    すぐに雇用保険は受給できない。

    なので、自分が身につけたスキル等あるなら、
    ハロートレーニングの活用は正に一石二鳥だ。

    筆者は自分の可能性を広めることができるので、
    ハロートレーニングは視野に入れるべきだと考えている。

    もちろん、転職先が既に決まっており、
    それが自分にとってやりたい仕事なら迷う必要はない。

    ただ、そうでない人であれば、
    退職する前に訓練内容、スケジュールを確認し、
    やりたいことはないか?興味のあることはないか?
    次のステップに向け、求職期間は有効に使ってほしい。

    ちなみに現在、雇用保険を受給している人なら、
    受給期間の延長もできる可能性があるので、
    ハロートレーニングは視野に入れてみてほしい。

    わからないことはご自身の住む、
    自治体のハローワークに問い合わせすれば教えてくれる。

    筆者が訓練について知ったのは手当の申請日、
    ハローワークで受けた就職相談で担当の人が教えてくれたからだ。
    あの時、教えてくれたことには大変感謝している。

    以上だ。

    もし何か気になること、聞きたいことがあれば、
    わかる範囲だがお答えするので問い合わせは歓迎だ。

    ちなみに失業保険がもらえない、終わりそう、終わってしまい困っている人は、
    失業保険、生活保護がもらえない…あなたが失業保険を延長できる唯一の方法
    も併せて利用してもらえると良いだろう。

    また失業中、手当だけでは足りない場合、お金の工面方法も記事にしている。
    詳しくは「無職でもお金を借りる!失業中でもキャッシングできた実体験からその方法を紹介しよう」の記事をご覧いただきたい

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